定期通販の解約率の平均は？ 上場企業の開示値と、解約が起きる時期の見つけ方
定期通販・サブスクの解約率の平均は、公開資料からは作れません。102社158本を読んで、率を定義つきで出していた消費者向けの会社は1社でした。上場企業が解約率をどう開示しているか、指数と率の違い、解約が起きる時期の見つけ方を整理しました。
読むスクールの退会率の平均は？ 上場32社の開示で分かることと、退会が集中する時期
スクールの退会率とは、期首に在籍していた受講者のうち、その期間に退会した人の割合です。業界平均として引用できる数値は見当たりません。私たちが上場32社の資料74点を読んだ範囲では、退会率・解約率を数値で出していたのは4社で、そのうち受講者ひとり単位の率は東京個別指導学院の1社でした。その1社（個別指導塾部門・卒塾生を含む定義）の月次からは、退会が集中する月が読み取れます。扱うのは、開示の実際、退会時期の見つけ方、設計の3つです。
在籍者数は増えているのに授業料の伸びが鈍いときは、顧客資産化診断で獲得と継続のどちらが効いているかを分解できます（7問・約3分）。運営する側に向けた記事で、受講者側の話は扱っていません。
スクールの退会率とは
スクールの退会率とは、ある期間のはじめに在籍していた受講者のうち、その期間に退会した人の割合です。期首の在籍者数を分母、その期間の退会者数を分子にして計算します。解約率、チャーンレートとも呼ばれます。
継続率は、この裏側の数字です。1から退会率を引いた値で、受講継続率、在籍継続率とも呼びます。退会率が月次で3%なら、その月の継続率は97%です。
この式には、決めなければ動かない部分が2つあります。分母を「期首の在籍者」にするか「期中に在籍した人すべて」にするか。もう1つは、期中に入会してその期中に辞めた人を分母に入れるかどうかです。ここを決めないと、同じ月の同じ教室から2つの違う退会率が出ます。
なぜ「スクールの退会率の相場（業界平均）」が見つからないのか
1 32社を読んで、受講者単位の退会率を出していたのは1社
私たちが学習塾・予備校・資格スクール・語学・eラーニングの上場32社の開示を読んだ範囲では、退会率または解約率を数値で出していたのは4社でした。受講者ひとり単位の率を出していたのは、そのうち東京個別指導学院の1社です。残る3社（Schoo・KIYOラーニング・アルー）は、いずれも法人向けサービスの売上や月額利用料をもとにした比率で、個人の受講者を数えたものではありません（2026年9月18日・25日取得）。
| 会社 | 本文で引用した資料 | 出ていた数値 | 何を数えているか |
|---|---|---|---|
| 東京個別指導学院 | ファクトシート 2025年2月期 | 月次の退会率を12か月×5期分（2025年2月期は2月21.74%〜5月2.82%） | 受講者ひとり単位。「進学先決定による卒塾生等を全て含む」（p.8） |
| Schoo | 有価証券報告書 2025年9月期 | Net Revenue Churn Rate を四半期ごとに掲載 | 法人MRR。アップセル・ダウンセルを相殺した12か月平均（p.22） |
| KIYOラーニング | 決算説明資料 2025年12月期 | 4Qの平均解約率 1.00% | 「AirCourse」の月次ストック売上。解約による減少のみを年間平均（p.30） |
| アルー | 通期決算説明資料 2025年12月期 | 解約率 2.2%（前年同期 0.5%） | MRR（金額ベース）の直近6か月平均（p.29） |
上場32社の資料74点（有価証券報告書・決算短信・決算説明資料・ファクトシートのいずれか、または複数）を1社ずつ開いて確認しました（2026年9月18日・25日取得）。32社の一覧は末尾の出典にあります。決算期は2025年2月期から2026年3月期に分かれており、同じ期間の比較ではありません。
東京個別指導学院は、ファクトシートで月次の退会率を12か月ぶん、5期分並べています。2025年2月期（第42期）は、いちばん低い5月が2.82%、いちばん高い2月が21.74%でした。定義は表題にそのまま書かれていて、「進学先決定による卒塾生等を全て含む」ものです（同社 2025年2月期 ファクトシート p.8、2026年9月25日取得）。同社は2026年1月7日に上場廃止となっており、私たちが確認できた範囲では、月次の退会率を載せた通期の資料は、この期のものが最後です。
開示が無いことは、各社が数字を持っていないという意味ではありません。リソー教育グループは、入会金を「平均在籍期間」にわたって収益認識すると書いています。この期間は、過去の実績から入会と退会の間隔を平均したものです（同社 有価証券報告書 2026年2月期 p.62、2026年9月18日取得）。決算のために在籍期間の実績値を計算している会社がある、ということです。
2 「解約率」という同じ名前が、別のものを数えている
数値を出していた4社は、測っているものが違います。SchooはNet Revenue Churn Rateを、既存顧客のアップセルとダウンセルを考慮した法人MRRの比率の12か月平均と定義しています（同社 有価証券報告書 2025年9月期 p.22、2026年9月18日取得。算式は末尾の原文［1］）。増額も減額も差し引いたあとの、売上の比率です。
KIYOラーニングは別の測り方です。同社は平均解約率を、AirCourseの月次ストック売上が解約で減った割合を年間で平均した数値と定義し、4Qは1.00%だと記しています（同社 決算説明資料 2025年12月期 p.30、2026年9月18日取得。定義の原文は末尾の原文［2］）。アップセルを差し引かず、解約による減少だけを分子にしています。目的が違えば分子と分母は違ってよく、どちらかが誤りということではありません（私たちの読み方です）。
Schoo 有価証券報告書 2025年9月期 p.22の注4、KIYOラーニング 決算説明資料 2025年12月期 p.30の注記、アルー 通期決算説明資料 2025年12月期 p.29の注記に書かれた定義と、東京個別指導学院 ファクトシート 2025年2月期 p.8 の表題にもとづいています（同社は算式を開示していません）。4社の比率は、並べて高い低いを比べることはできません（2026年9月18日・25日取得）
アルーはもう1つ別の測り方です。法人向けeラーニング「etudes」の解約率を2.2%（前年同期0.5%）とし、注記で「解約率は、MRR解約率（金額ベース）の直近6か月平均」と定義しています（同社 2025年12月期 通期決算説明資料 p.29、2026年9月25日取得）。同じ表で利用企業数は311社から246社に、ARPUは78,142円から115,602円に動いており、同社はこのページに「価格改定によりARPUが大きく上昇」と書いています。解約率との関係は書かれていません。
3社とも法人向けの金額の比率で、平均を取る期間も12か月・年間・6か月と違います。受講者ひとり単位の率は、東京個別指導学院の月次だけです。個人の受講者を対象にしたスクールが他社の数字を自社の目標に置くと、測っているものが違うまま比べることになります。
3 外から見えるのは、入会と退会が相殺されたあとの数字
退会率の数値が無い会社の開示で外に出るのは、在籍生徒数と、その増減です。ステップは2025年9月末の生徒数を36,744人とし、第3四半期末の6月と比べて1,528人（4.3%）の純増になったと書いています（同社 決算短信 2025年9月期 p.4、2026年9月18日取得）。
この4.3%は純増で、同じ期間に何人入会し何人退会したかは取り出せません。入会が多ければ、退会が増えていても数字は伸びます。ここが、業界平均が作れない理由です。
4 退会の「理由」は、読んだ32社の資料に分類されていない
私たちが読んだ上場32社の資料に、退会の理由を分類したデータは見当たりませんでした（2026年9月18日・25日取得）。触れている記述はあります。明光ネットワークジャパンは、上級学校進級時の継続通塾促進を顧客の維持の取り組みに挙げています（同社 有価証券報告書 2025年8月期 p.41、2026年9月18日取得）。
理由ではなく時期です。名指しされているのは、進級という外側のカレンダーです。
退会の理由を自社で持つなら、取り方を先に決めます。自由記述は集計できません。学年の切れ目・費用・成績・通いにくさ・他校への移籍のように、打ち手が分かれる単位で選択肢を用意し、退会日と受講者の識別子と同じ行に記録します。別の台帳だと、どの時期にどの理由が集中するかが出せません。
退会が、いつ起きているかを見つける
業界平均は無くても、月次の形は、1社の実数で見えます。東京個別指導学院の12か月を並べると、退会は年間に散らばっておらず、3つの月に寄っています。
東京個別指導学院「2025年2月期 ファクトシート」p.8（2026年9月25日取得）。定義は「進学先決定による卒塾生等を全て含む」で、月次ベースの速報値と注記されています。個別指導塾部門の数字で、他社に当てはめられるものではありません
1 退会が寄っている3つの月
2025年2月期の月次退会率は、2月21.74%、3月10.43%、1月8.42%の順に高く、残る9か月は2.82%から5.70%の範囲に収まっています（同社 2025年2月期 ファクトシート p.8、2026年9月25日取得）。高い3か月は、いずれも学年の切れ目と受験の終わりに当たります。
この定義は卒塾生を含むので、2月と3月の山には進路が決まって辞める人が入っています。自発的にやめた人を取り出した率ではありません。内訳は開示されていないので、どれだけが卒塾かは分かりません。それでも、引き止めの打ち手を置く時期を決めるには、この形のほうが平均値より役に立ちます。
他社の記述も同じ向きです。成学社は「塾生数は、期首より月を追うほどに増加し、11月から12月にかけてピークを迎え、卒塾を迎える２月から３月にかけて最も塾生数が少なくなる傾向にあります」と書いています（同社 有価証券報告書 2026年3月期 p.15、2026年9月25日取得）。1社の月次の数字と、別の会社の言葉による記述が、同じ時期を指しています。
2 開示から読める、動きやすい時期
水準は自社のデータから出すとして、他社の開示が教えてくれるのは、1年のどこで在籍者数が動くかという「形」です。これは、今回読んだ32社のうち、この記事で引用した6社（京進・学究社・早稲田アカデミー・ステップ・KIYOラーニング・成学社）が言葉で書いています。次の図は、このうち5社です（成学社は 有価証券報告書 2026年3月期 p.15）。
京進 有価証券報告書 2026年2月期 p.25、学究社 同 2026年3月期 p.12、早稲田アカデミー 同 2026年3月期（第52期）p.13、ステップ 決算短信 2025年9月期 p.4、KIYOラーニング 有価証券報告書 2025年12月期 p.17（2026年9月18日取得）。5社の決算期は異なり、四半期は各社の事業年度の区切りを暦の月に置き直したものです。各社が書いているのは在籍者数と売上の動きで、退会率そのものではありません
京進は「学校の新学期である春期に生徒数が一時的に減少し、その後増加していく」と書き、学究社は第1四半期に生徒数が最も少なく第3四半期に最も増加すると記し、早稲田アカデミーは塾生数が1月にピークを迎えるとしています（京進 有価証券報告書 2026年2月期 p.25、学究社 同 2026年3月期 p.12、早稲田アカデミー 同 2026年3月期（第52期）p.13。いずれも2026年9月18日取得）。
学究社と早稲田アカデミーはいずれも3月決算なので、在籍者数が底を打つのは4月から6月です。退会を止める仕事は、在籍者が積み上がったあとの学年の切れ目に効きます。
資格講座は違う時計で動きます。KIYOラーニングは、主力の資格講座の試験日が下期に集中するため受講期限も下期に集中し、購入したタイミングが年度のどこでも受講期限は同じになると書いています（同社 有価証券報告書 2025年12月期 p.17、2026年9月18日取得）。終わりの時期を決めているのは試験日です。
3 自社の退会率を出す、3つの手順
手順は3つです。①分母を先に決める、②入会月ごとに束ねる、③学年と試験日で割り直す。この順番です。
①分母を先に決めます。月初の在籍者数にするのが、いちばん揉めません。期中に入会してその月に辞めた人を入れるかどうかも含めて、定義を1行で書き残します。
②入会月ごとに束ねます。全体の退会率は、入会が多い月と少ない月の混ざり方で上下します。4月入会、9月入会と分けて、入会何か月目に何%が残っているかを並べます。この束ね方をコホートと呼びます。縦に入会月、横に経過月を置くと、退会が「入会から何か月目」に寄っているかが見えます。考え方はリテンション率とリピート率の違いの記事にあります。
③学年と試験日で割り直します。学年の切れ目や試験日からの距離で並べ直します。京進の「毎年特定の時期の入れ替わり」も、KIYOラーニングの「下期に集中する受講期限」も、入会日と関係なく外側のカレンダーで決まっています。2つを並べると、退会が入会からの経過で起きているのか、カレンダーで起きているのかが分かれます。
4 あわせて押さえる5つの言葉
| ① 退会率 | 期首の在籍者に対する、その期間の退会者の割合です。解約率、チャーンレートも同じものを指しますが、分母を売上に置くか人数に置くかで別の数字になります。 |
| ② 継続率 | 1から退会率を引いた値です。受講継続率とも呼ばれます。月次の継続率を12回かけても年次の継続率にはなりません。退会しやすい月とそうでない月があるためです。 |
| ③ コホート | 同じ月に入会した人をひとまとまりにした集団です。全体の平均ではなく、入会月ごとに残り方を並べるための単位です。 |
| ④ 平均在籍期間 | 入会から退会までの期間を平均した値です。リソー教育グループは、入会金の収益を認識する期間としてこの値を使っていると2026年2月期の有価証券報告書に書いています（p.62、2026年9月18日取得）。 |
| ⑤ 純増 | 入会者数から退会者数を引いた差です。決算資料に載るのはこの値で、入会と退会のそれぞれの大きさは、ここからは取り出せません。 |
通い続けてもらうために、どこを設計するか
1 カレンダーを、入会日ではなく学年と試験日で引く
配信やフォローの設計を入会日からの経過日数だけで組むと、外側のカレンダーで起きる退会に間に合いません。明光ネットワークジャパンは「教室運営の効率化や上級学校進級時の継続通塾促進など顧客のリテンションに取り組んでまいりました」と書いています（同社 有価証券報告書 2025年8月期 p.41、2026年9月18日取得）。進級というタイミングが、退会の起きる地点として名指しされています。
学年の切れ目、試験日、コース期限の3つを先にカレンダーへ置き、そのうえで入会日起点のフォローを重ねます。順番が逆だと、いちばん人が抜ける週に何も出ていない状態になります。
2 辞める前に出る兆候を、出席と進捗から拾う
私たちがご相談をいただく範囲では、退会の申し出が出た時点で判断は固まっていることが多くあります。その前に手元のデータに出ているのは、出席の間隔、課題の提出、教材の進捗です。プログリットは、顧客の休会期間を役務の提供期間から除いて収益を認識すると書いています（同社 有価証券報告書 2025年8月期 p.61、2026年9月18日取得）。在籍と退会の間に段階があることを、会計上も区別している例です。
この段階のデータは教室の管理システムの中にあり、配信の側から参照できないことが少なくありません。兆候を拾う設計は、しきい値より先に、出席と進捗をどこから取るかを決めることから始まります。
3 連絡先を、意思決定する人の側に持つ
子ども向けのスクールでは、受講するのは子どもで、継続を決めるのは保護者です。連絡先が本人にしかないと保護者に届かず、保護者の分しかないと受講者側の様子が拾えません。両方を、同じ人として紐づけて持つ設計が要ります。
会員番号や教室の管理番号を、配信チャネル側のIDと結びます。手順はLINEのID連携の記事にあります。ここを通していないと、「どの受講者がいつ退会したか」と「どのメッセージを受け取ったか」が別々のままになり、引き止めの効果が測れません。
4 効果を、純増ではなくコホートで測る
引き止めの効果だけは、別の見方が要ります。ステップの開示で見たとおり、純増は入会と退会が相殺された値です。募集が伸びた月は、退会が増えていても純増は伸びます。
測るのは、施策を受けたコホートと受けていないコホートの、同じ経過月の残存率です。これは、手順①で決めた分母の定義が固定されていて初めて成り立ちます。定義が途中で変わると、前後の比較が意味を失います。
スクールの退会率について、よくある質問
スクールの退会率の平均は、どれくらいですか？
私たちが上場32社の資料74点を読んだ範囲では、受講者ひとり単位の退会率を出していたのは東京個別指導学院の1社でした。2025年2月期の月次で、2月21.74%・3月10.43%・1月8.42%、他の9か月は2.82%〜5.70%です（同社 2025年2月期 ファクトシート p.8、2026年9月25日取得。個別指導塾部門の値で、進学先決定による卒塾生等を全て含む定義です）。1社の値なので、業界平均としては使えません。ほかに数値が出ていたのは法人向けの3社（Schoo・KIYOラーニング・アルー）で、いずれも金額の比率です。
受講継続率と退会率は、どちらで管理すればよいですか？
どちらでも同じです。継続率は1から退会率を引いた値で、片方を決めればもう片方は決まります。揃えるのは分母の定義です。期首の在籍者にするか、期中に在籍した人すべてにするかを、社内で1つに固定します。Schoo・KIYOラーニング・アルーは、同じ「解約率」で分子も分母も、平均を取る期間も違います（Schoo 有価証券報告書 2025年9月期 p.22、KIYOラーニング 決算説明資料 2025年12月期 p.30、アルー 通期決算説明資料 2025年12月期 p.29）。
塾やスクールの退会理由には、どんなものが多いですか？
私たちが読んだ上場32社の資料には、退会理由を分類したデータは見当たりませんでした（2026年9月18日・25日取得）。そのため、理由別の割合は示していません。
開示に出てくるのは理由ではなく時期です。京進は春期に生徒の入れ替わりが起きると書き（同社 有価証券報告書 2026年2月期 p.25）、明光ネットワークジャパンは上級学校進級時の継続通塾促進を挙げています（同社 有価証券報告書 2025年8月期 p.41。いずれも2026年9月18日取得）。
退会が集中するのは、いつですか？
月次の実数を出している1社では、2月・3月・1月に寄っています。東京個別指導学院の2025年2月期は2月21.74%・3月10.43%・1月8.42%で、他の9か月は2.82%〜5.70%でした（同社 2025年2月期 ファクトシート p.8、2026年9月25日取得。卒塾生を含む定義です）。成学社も、卒塾を迎える2月から3月にかけて塾生数が最も少なくなると書いています（同社 有価証券報告書 2026年3月期 p.15）。自社の集中時期は、入会月ごとの残存率から出します。
在籍者数が増えている時期も、退会率を見る意味はありますか？
在籍者数の増減は純増で、入会と退会が相殺されたあとの値です。ステップは、9月末の生徒数が第3四半期末の6月と比べて1,528人（4.3%）の純増になったと書いています（同社 決算短信 2025年9月期 p.4、2026年9月18日取得）。この4.3%から、同じ期間の入会数と退会数は取り出せません。退会は、入会月ごとに束ねた残存率で別に見ます。
退会率を出すのに、どんなデータが要りますか？
入会日、退会日、受講者ID、学年またはコースの4つが揃えば、月初の在籍者を分母にした月次の退会率と、入会月ごとの残存率の両方が出せます。引き止めの効果まで測るなら、配信や連絡の履歴を同じ受講者IDで結びます。リソー教育グループは「平均在籍期間」を入会金の収益認識に使っており、この4項目に相当するデータを持つ会社があります（同社 有価証券報告書 2026年2月期 p.62、2026年9月18日取得）。
まとめ
スクールの退会率とは、期首の在籍者に対する退会者の割合で、継続率はその裏返しです。分母の置き方を決めないと、同じ教室から違う数字が出ます。
業界平均は、開示からは作れません。読んだ上場32社のうち数値を出していたのは4社で、受講者ひとり単位の率は東京個別指導学院の1社だけでした（2026年9月18日・25日取得）。残る3社は法人向けの金額の比率で、平均を取る期間も12か月・年間・6か月と違います。
取れるのは、時期の形です。月次を出している1社では、退会は2月・3月・1月に寄っていました。言葉による記述も、新学期に生徒数が減り、卒塾を迎える2月から3月に最も少なくなるという同じ向きです。資格講座で終わりを決めるのは試験日です。
引き止めは、カレンダーと兆候と連絡先の3点で組みます。学年の切れ目と試験日を先に置き、出席と進捗から兆候を拾い、受講者と保護者を紐づけ、効果はコホートごとの残存率で測ります。次に見るのは、その費用が新規の獲得と既存の継続のどちらに寄っているかです。
出典と、書けなかったこと
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出典
・Schoo「有価証券報告書」2025年9月期ページを見る ── p.22 Net Revenue Churn Rateの四半期推移と注4の算式、p.11 目標とする経営指標、p.15 想定以上の解約が生じるリスク、p.5 有効会員数の定義。2026年9月18日に取得・KIYOラーニング「決算説明資料」2025年12月期ページを見る ── p.30 法人向け教育事業の契約企業数・平均解約率四半期推移（契約企業数1,175社、4Qの平均解約率1.00%、平均解約率の定義）。2026年9月18日に取得
・KIYOラーニング「有価証券報告書（第16期）」2025年12月期ページを見る ── p.17 業績の季節的変動（主力の資格講座の試験日が下期に集中）、p.12 KPIとして契約企業数と平均解約率。2026年9月18日に取得
・京進「有価証券報告書（第46期）」2026年2月期ページを見る ── p.25 業績変動に関わるリスク・集客時期の偏り。2026年9月18日に取得
・学究社「有価証券報告書」2026年3月期ページを見る ── p.12 業績の四半期ごとの季節的変動、p.104 監査上の主要な検討事項（四半期ごとに生徒数・売上高・前受金残高が大きく変動する特徴）。2026年9月18日に取得
・早稲田アカデミー「有価証券報告書 2026年3月期（第52期）（2025年4月1日－2026年3月31日）」ページを見る ── p.13 四半期ごとの収益変動（塾生数は期首から月を追うごとに増加し1月にピーク、四半期別売上高の構成比率）。2026年9月18日に取得
・ステップ「2025年9月期 決算短信（非連結）」ページを見る ── p.4 当期の経営成績の概況（2025年9月末の生徒数36,744人、第3四半期末比1,528人・4.3%の純増）。2026年9月18日に取得
・リソー教育グループ「有価証券報告書」2026年2月期ページを見る ── p.62 入会金に係る収益認識（平均在籍期間の算出方法）。2026年9月18日に取得
・明光ネットワークジャパン「有価証券報告書」2025年8月期ページを見る ── p.41 明光義塾直営事業の状況（上級学校進級時の継続通塾促進など顧客のリテンション、在籍生徒数）。2026年9月18日に取得
・プログリット「有価証券報告書」2025年8月期ページを見る ── p.61 英語コーチングサービスに係る収益の計上基準（顧客の休会期間を除く）。2026年9月18日に取得
・スプリックス「有価証券報告書」2025年9月期ページを見る ── p.62 のれんの減損に係る重要な会計上の見積り（既存顧客の減衰率の予測）、p.15 森塾の在籍生徒数。2026年9月18日に取得
・ナガセ「有価証券報告書」2026年3月期ページを見る ── p.55 のれんに係る重要な会計上の見積り（在籍生徒数および生徒単価）。2026年9月18日に取得
・すららネット「有価証券報告書」2025年12月期ページを見る ── p.18 校舎数、利用ID数及び解約の推移についてのリスク記載。2026年9月18日に取得
・幼児活動研究会「有価証券報告書」2026年3月期ページを見る ── p.8 対処が必要な課題として記載（イベント企画業務を入会促進および退会抑制に寄与する施策と位置づけ）。2026年9月18日に取得
・東京個別指導学院「2025年2月期（2024年度）ファクトシート」ページを見る ── p.8 （3）退会率推移（進学先決定による卒塾生等を全て含む。月次×5期、＊月次ベースの速報値）、（5）生徒一人当たり売上高推移。2026年9月25日に取得
・東京個別指導学院「2025年2月期（2024年度）決算説明会資料」ページを見る ── p.10 退会率推移（12カ月移動平均線、1-12月の平均退会率がFY23→FY24で0.3pt改善）、p.19 継続重視の方針。2026年9月25日に取得
・アルー「2025年12月期 通期決算説明資料」ページを見る ── p.29 etudes事業KPIサマリー（解約率2.2%、注記「解約率は、MRR解約率（金額ベース）の直近6か月平均」、利用企業数・ARPU）。2026年9月25日に取得
・成学社「有価証券報告書」2026年3月期ページを見る ── p.15 リスク８．業績の季節変動（塾生数の1年の動き）。2026年9月25日に取得
・秀英予備校「有価証券報告書」2026年3月期（第43期）ページを見る ── p.15 固定資産の減損に関するリスク（毎月の入退学者数、在籍者数推移の把握）、業績の四半期毎の変動について。2026年9月25日に取得
・昴「2026年2月期 決算短信（非連結）」ページを見る ── p.5 入塾時期の先送りと早期の進路決定による在籍期間の短期化。2026年9月25日に取得
・セントラルスポーツ「有価証券報告書」2026年3月期（第56期）ページを見る ── p.55・p.95 重要な会計上の見積り（将来の部門別会員動向等に関する一定の仮定）。2026年9月25日に取得
・ページ番号は、いずれもPDFの通しページです。紙面に印字された番号とは一致しない資料があります。
・本文で引用した資料のほか、ナガセ「2026年3月期 決算短信」と幼児活動研究会「2026年3月期 訂正有価証券報告書」を確認しています。2026年9月18日に取得
・読んだ32社（2026年9月18日・25日取得）：Schoo／KIYOラーニング／すららネット／スプリックス／ナガセ／リソー教育グループ／プログリット／早稲田アカデミー／学究社／京進／明光ネットワークジャパン／ステップ／幼児活動研究会／学研ホールディングス／ウィザス／市進ホールディングス／進学会ホールディングス／秀英予備校／東京個別指導学院／城南進学研究社／成学社／クリップコーポレーション／昴／TAC／ヒューマンホールディングス／レアジョブ／インソース／アルー／チエル／Institution for a Global Society／リンクアンドモチベーション／セントラルスポーツ
書けなかったこと
・業界平均の退会率を書いていません。受講者単位の数値は1社ぶんしかなく、1社の値は平均になりません。推計値も置いていません。・32社は、学習塾・予備校・資格スクール・語学・eラーニングとして私たちが選んだ32社です。業界を代表する標本として抽出したものではありません。実際、13社から32社に増やしたときに、受講者単位の数値を出している会社が1社見つかりました。さらに増やせば、もう1社見つかる可能性があります。
・候補に挙げた東祥は、対象から外しました。有価証券報告書に「…ジュニア用スイミングスクールを併設しないことにより、大人専用の広い施設とし」とあり（16歳以上専用と明記）、スクールを運営していないためです（同社 有価証券報告書 2026年3月期 p.6、2026年9月25日取得）。
・32社のうち、東京個別指導学院は2026年1月7日に、ウィザスは2025年9月4日に上場廃止となっています。TACは上場廃止を、レアジョブは学研ホールディングスとの株式交換を開示しています。いずれも、読んだのは上場していた期間の資料です。
・読んだのは、各社の直近1期分の資料74点です。1社あたり1点から4点で、資料の数は揃っていません。ステップは決算短信のみで、有価証券報告書は読んでいません。開示を見落としている可能性があります。四半期の開示資料、月次の開示、統合報告書、投資家向け説明会の書き起こしは読んでいません。
・決算期が揃っていません。32社の決算期は2025年2月期から2026年3月期に分かれています。京進の2026年2月期は、決算期変更による9か月の変則決算です。同じ期間の比較ではありません。
・Schoo・KIYOラーニング・アルーの3社の数値は、比較していません。分子と分母の定義も、平均を取る期間も違うためです。3社とも法人向けの比率で、個人の受講者を数えたものではありません。東京個別指導学院の月次退会率とも、並べられません。
・東京個別指導学院の月次退会率は、卒塾生を含む定義です。自発的な退会だけを取り出した値ではなく、その内訳は開示されていません。個別指導塾部門の数字で、他の業態に当てはまるものでもありません。
・季節性の記述は、退会率の開示ではありません。各社が書いているのは在籍者数・生徒数・売上の動きです。「在籍者数が減る時期」と「退会率が高い時期」は、入会数の動き方によってはずれます。この読み替えは私たちのもので、各社の資料に書かれているものではありません。
・学究社は第3四半期に生徒数が最も増加すると書き、早稲田アカデミーは塾生数が1月にピークを迎えると書いています。学究社は増加幅、早稲田アカデミーは水準のピークで、測っているものが違います。教室の形態や受験の対象が違うためと考えられますが、各社の資料に理由は書かれていません。
・退会の理由は書いていません。32社の開示にあるのは時期の記述で、理由の分類は各社が内部で持っているものです。秀英予備校は、減損の兆候ありと判断した校舎について「毎月の入退学者数、在籍者数推移を把握する」と書いており（同社 有価証券報告書 2026年3月期 p.15）、社内では月次で持っていることが分かります。
・引き止めの打ち手の効果量を、数字で示していません。コホートで測るという手順までを書き、何ポイント改善するかは書いていません。出典のある実測値が無いためです。
・受講者ではなく、運営する側に向けて書いています。習い事が続かない、オンライン英会話が続かないといった受講者側の話は扱っていません。
引用した原文
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［原文］引用した資料の記載
［1］Schoo「有価証券報告書」2025年9月期 p.22 注4：「Net Revenue Churn Rate 解約率は、既存顧客のアップセル/ダウンセルを考慮したNet Revenue Churn Rateを採用しており、四半期決算月ごとに以下の算式により算出しております。／「｛今月新規法人MRR（当月獲得）-（今月総法人MRR-前月総法人MRR）｝/前月総法人MRR」の12か月平均」
［2］KIYOラーニング「決算説明資料」2025年12月期 p.30：「4Qの平均解約率※は1.00％と低水準を維持、継続率向上とアップセルによる売上拡大が事業成長に貢献」「※：平均解約率とは、AirCourseの月次ストック売上（月次売上からスポット売上を引いたもの）について、解約に伴い前月から当月に減少した割合（＝月次解約率）を計算し、その値を年間で平均した数値」
［3］京進「有価証券報告書（第46期）」2026年2月期 p.25：「…学習塾事業、語学関連事業では、学校の新学期である春期に生徒数が一時的に減少し、その後増加していくという特性上、毎年特定の時期に生徒の入れ替わりが発生します。」
［4］早稲田アカデミー「有価証券報告書 2026年3月期（第52期）」p.13：「各講習会が実施される時期に重点をおいて生徒募集を行う関係で、収益の基礎となる塾生数は期首から月を追うごとに増加し、１月にピークを迎えるという推移を示しております。対して、営業費用の中で大きなウエイトを占める校舎の地代家賃、人件費、賃借料等の固定的費用は期首より毎月発生するため、第１四半期の収益性が他の四半期と比較して低くなる傾向にあります。」
［5］ステップ「2025年9月期 決算短信（非連結）」p.4：「直近の第４四半期（７～９月）は、夏期講習（７月下旬～８月下旬）の時期となり、講習後の９月から入会する生徒が多くいるため、９月末の生徒数は第３四半期末の６月と比べ1,528人（4.3％）の純増となっています。」
［6］リソー教育グループ「有価証券報告書」2026年2月期 p.62：「入会金収入は、顧客である生徒との入塾契約に基づき入会金として一時に受領し、その履行義務がサービス提供期間である生徒の在籍期間にわたり充足されるものと考えられることから、その平均在籍期間にわたり収益を認識しております。平均在籍期間は、過去の実績に基づき入会から退会までの期間を平均し算出しております。」
［7］学究社「有価証券報告書」2026年3月期 p.12（教育事業について）：「…新学期がスタートして間もない第１四半期は生徒数が最も少なく、受験期を迎える第３四半期で生徒数が最も増加する傾向にあります。また、春期、夏期、冬期の季節講習が実施される時期に売上高が増大します。一方、校舎運営費用（人件費、家賃等）は通期で継続して発生します。また、新年度の生徒募集に対する広告宣伝費用は第４四半期に多く発生します。このため、第２・３四半期と比較して、第１・４四半期の収益性が低くなる傾向にあります。」
［8］東京個別指導学院「2025年2月期 ファクトシート」p.8：「（3）退会率推移（進学先決定による卒塾生等を全て含む）」「＊月次ベースの速報値であります。」／2025年2月期（第42期）の月次退会率：３月10.43%、４月3.57%、５月2.82%、６月3.06%、７月2.87%、８月3.23%、９月3.64%、１０月3.93%、１１月5.70%、１２月5.37%、１月8.42%、２月21.74%
［9］アルー「2025年12月期 通期決算説明資料」p.29：見出し「価格改定によりARPUが大きく上昇」／注記「※解約率は、MRR解約率（金額ベース）の直近6か月平均」／同ページの表：解約率 24.4Q 0.5%、25.4Q 2.2%、利用企業数 311社→246社、ARPU 78,142円→115,602円
［10］成学社「有価証券報告書」2026年3月期 p.15 リスク８．業績の季節変動（学習塾部門について）：「…塾生数は、期首より月を追うほどに増加し、11月から12月にかけてピークを迎え、卒塾を迎える２月から３月にかけて最も塾生数が少なくなる傾向にあります。」
［11］秀英予備校「有価証券報告書」2026年3月期（第43期）p.15：「その対策として、減損の兆候ありと判断した校舎については毎月の入退学者数、在籍者数推移を把握するとともにその活動状況を確認しております。」
執筆者
永野 陽平
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