LTVの平均は?上場121社の開示で見る、金額を出している会社の数とLTVの定義の違い
「LTVの平均」として引用できる数値は見当たりません。上場121社の開示資料216本を「LTV」の語で全文検索したところ、実額が載っていたのは2社でした。同じ語が会社ごとに何を指しているか、自社で出すときに決める3つを、一次資料から整理しました。
読むリピート率とは、ある期間に買った人のうち、2回以上買った人の割合です。日本の上場企業の開示から、業種別の平均として引用できる数値は見当たりません(海外のツールが示す目安はリテンション率とリピート率の違いの記事に)。株式会社SaaTsuが上場121社の開示資料216本をこの1語で全文検索すると、使っていたのは5社、率の数値が載っていたのは1社。同じ216本を「継続率」「解約率」など6語で探すと46社が使い、21社が率の数値を出しています。扱うのは、開示の実際、言葉の使い分け、自社で決める3つ(分母・期間・単位)です。
去年よりリピート率が下がったように見えるときは、顧客資産化診断で獲得と継続のどちらが効いているかを分解できます(7問・約3分)。
リピート率とは、ある期間に商品やサービスを買った人のうち、2回以上買った人の割合です。分子は2回以上買った人の数、分母はその期間に買った人の数。再購入率とも呼ばれます。
この式は、分母の置き方で2通りに割れます。買った人すべてを分母に置くと、新しく買う人が増えた月に率が下がります。初めて買った人を分母に置くと、その人たちがどこまで進んだかを追う数字になります。同じ月の同じ店から2つの違う率が出ます。
継続率は別の数え方で、期首にいた人のうち期末に残っている人の割合です(違いはリテンション率とリピート率の違いの記事に)。
検索すると、業種別のリピート率の目安が並びます。2026年9月25日にGoogle(日本語)で「リピート率 平均 業種別」を調べ、上位9件を開いた範囲では、業種別の平均が載っている9件すべてで、その数値の出どころにあたる調査名やn数に行き当たりませんでした。この記事が並べるのは、上場企業が自分の資料に何を書いているかです。
決算資料は、投資家に業績を説明する場です。買った人が何回買ったかより、売上や契約がどれだけ残るかを書く場なので、「リピート率」の出番は限られます(私たちの読み方)。
上場121社の直近の開示資料216本(有価証券報告書・決算短信・決算説明資料・決算補足説明資料・ファクトシートなど)をPDFで取得し、テキストに起こして全文検索しました(2026年9月18日・24日・25日取得)。この言葉を使っていたのは5社、出現は13回です。テキストに起こすと文字の間に空白が入るため、1文字ずつの間に空白を許して検索しています。
内訳は、アルーが9回、インティメートマージャー・シーボン・ジーニー・北の達人コーポレーションが各1回。「リピーター」なら5社12回、「リピート」を含む語なら20社53回で、語としては流通しています。「率」を付けた形が5社でした。
5社の使い方は、同じ語でも置かれる場所が違います。率の数値が載っていたのはアルーの1社です。残る4社は、事業を説明する文の中で使っていました。
インティメートマージャーは、小売領域の支援メニューを「購買・会員データを活用し、店舗・ECを横断した顧客体験の最適化や、リピート率向上施策を支援。」としています(同社 事業計画及び成長可能性に関する事項 2025年9月期 p.37。原文[4])。シーボンは人材戦略の節で「顧客満足度の向上からリピート率の改善」へつながるサイクルを構築すると書き(同社 有価証券報告書 2026年3月期 p.49。原文[5])、ジーニーは子会社化した会社を「高収益・高リピート率を誇る美容領域に強みを持つ」と紹介しています(同社 有価証券報告書 2026年3月期 p.97。原文[6])。北の達人コーポレーションは、上限CPOを決める1年売上の予測を「過去の実績やリピート率等の膨大なデータからシミュレーションした予測値」としています(同社 2027年2月期 第1四半期決算補足説明資料 p.45。原文[7]。いずれも2026年9月18日取得)。
4社とも、率が何%かを置くかわりに説明の言葉として使っていました(私たちの整理です)。
アルーは、法人向け教育事業のKPI計画の表に「金額リピート率(既存売上/前年売上合計)」の行を置き、84.5%(24通期実績)、100.6%(25通期実績)としています(同社 事業計画及び成長可能性に関する説明資料 2026年3月 p.19、2026年9月25日取得。原文[1])。同じ行の101.7%・98.2%・98.9%は26通期から28通期の計画値、同じページの「サービス品質をNPSでモニタリングし、金額リピート率を100%で維持する」は目標の書き方です。
名前のとおり、人数ではなく売上金額でできています。同じ表の売上高は24通期2,336百万円・25通期2,619百万円、うち既存顧客からの売上が2,100百万円と2,351百万円。2,351÷2,336=100.6%です(私たちが表の数字で確かめたもので、同社が式を分解しているのではありません)。
この84.5%と100.6%は、1社ぶんの実績です。法人向け教育の、年次の、売上金額ベースの数字で、業種の平均にするには同じ数え方の会社がもう何社か要ります。個人向けの通販やアプリで人数を数えた率と並ぶ相手ではありません。
アルーの有価証券報告書では、この語の出方が変わります。のれん減損を判定する将来キャッシュ・フローについて、「将来の事業計画の策定においては、既に取引のある顧客に対するリピート率や受注の獲得見込みを前提とした売上高の増加を主要な仮定としております。」と書かれています(同社 有価証券報告書 2025年12月期 p.56、2026年9月25日取得。原文[2])。監査報告書の側にも、監査人が実施した手続として「既に取引がある顧客に対する年度別の予測販売見込みについて、リピート率の推定方法を検討した。」が挙がっています(同 p.103。原文[3])。
リピート率が、投資家に見せる実績の欄よりも、将来の売上を見積もる前提の欄に載っている、という置き方です。会社の内側には数字があり、決算の見積りにも使われています(私たちの読み方)。
同じ216本を「継続率」「解約率」「退会率」「更新率」「churn」「NRR」の6語で全文検索しました。いずれかを使っていたのは46社です。語ごとの社数と回数は図1に(2026年9月18日・24日・25日取得)。2語以上が出る会社があるため、6語の社数を足しても46社にはなりません。
「リピート率」の5社13回と並べると、顧客の残り方を語る言葉は継続率と解約率に寄っています。理由は資料にないので、数え方の結果として読みます。
46社を1社ずつ開くと、率の数値が載っていたのは21社でした。数えなかった例が2つ。オプティムは「継続率」の見出しで98%を出していますが、説明文は「生産者・JAなどの98%が2027年3月期も本サービス利用の継続を希望しており」で、意向の割合でした(同社 決算説明会 2026年3月期 p.15。原文[18])。RIZAPグループのチョコザップ退会率は、2022年7月を1.00とした指数での開示でした(同社 2027年3月期 第1四半期決算補足資料 p.24。原文[19])。
あわせて、6語とは別に「定着率」「離職率」で働く人の残り方を数値で出す会社が3社。ウィルグループは派遣スタッフの定着率を70.8%とし、注記に「定着率=集計時点在籍人数÷(1年前在籍人数+1年間入社人数)…」の算式を置いています(同社 決算補足資料 2026年3月期 p.6・p.15。原文[15])。シーユーシーの離職率は看護師・介護士のもの(ホスピス21.7%、居宅訪問看護12.3%。同社 有価証券報告書 2026年3月期 p.18。原文[16])、スプリックスの職場定着率は障がい者雇用の数字です(同社 有価証券報告書 2025年9月期 p.12。原文[17]。いずれも2026年9月18日取得)。
この3社は、6語とは別の言葉で数えています。相手が違うので、21社の内数にはせず別に置きました。他社の数字を探すときは、顧客と働く人のどちらかを見分けるところからです。
算式や注記のある8社を並べます。1を数える単位は、人・社・台・件・円の5種類です。うち7社は分母まで注記に書いており、シャノンは指標名が「解約率(件数ベース)」で、注記にあるのは平均の期間です(1件が何かは私たちが指標名から読みました)。
| 会社 | 指標名 | 値 | 1を数える単位 | 分母に置いているもの | 期間の取り方 |
|---|---|---|---|---|---|
| ベースフード | 顧客継続率 | 96.5%(2026年2月時点) | 人 | 前月の定期購入者(自社ECの定期購入会員) | 月次 |
| ベクトル | 優良顧客継続率 | 96.03%(2026年2月期4Q) | 人 | 前月末の優良顧客数(LTV3〜5万円などの条件つき。D2Cのみ) | 月次 |
| AnyMindGroup | 月間解約率 | 約1.0% | 社 | 前四半期末の顧客数(使用比率0.1%未満の顧客を除く) | 四半期を月平均 |
| セーフィー | 全社平均月次解約率 | 0.8% | 台 | 前月末の課金カメラ台数 | 過去12か月平均 |
| シャノン | 解約率(件数ベース) | 1.1% | 件 | ― | 直近14か月の月次平均(前年分は12か月) |
| Sansan | 直近12か月平均月次解約率 | 0.55%(Sansan)/0.34%(BillOne) | 円 | 各サービスの既存契約のMRR | 直近12か月平均 |
| スマレジ | 解約率 | 0.48% | 円 | 先月末時点の月次収益 | 12か月平均 |
| ウィルグループ | 定着率 | 70.8% | 人 | 1年前在籍人数+1年間入社人数(派遣スタッフ) | 年次 |
8社のうち7社は分母まで注記または算式に書いています。シャノンは注記にあるのが平均の期間のため分母の欄を記号(―)にし、単位の「件」は指標名から私たちが読みました。ベクトルの優良顧客の条件は本文と原文[9]に。決算期は2025年12月期から2026年5月期に分かれ、対象も会社ごとに違います。資料名とページは末尾の出典に。
| ① リピート率 | ある期間に買った人のうち、2回以上買った人の割合です。分母をその期間に買った人すべてに置くか、初めて買った人に置くかで別の数字になります。 |
| ② 継続率 | 期首にいた人のうち、期末にも残っている人の割合です。買った回数ではなく、名簿に残っているかを数えます。解約率は、その裏側にあたる数字です。 |
| ③ MRR | 毎月発生する固定の収入です。分母をMRRに置いた解約率は、人が何人辞めたかではなく、金額がいくら減ったかを見ています。SansanとスマレジがこのMRRを分母にしています。 |
| ④ NRR | 既存の顧客から生まれる売上が、1年前と比べてどう増減したかの割合です。解約による減少と、追加購入による増加を相殺した値になります。セーフィーは2025年12月期の直販NRRを109.9%としています(同社 有価証券報告書 2025年12月期 p.13、2026年9月18日取得。原文[11])。 |
| ⑤ 金額リピート率 | アルーが自社の資料で使っている呼び方で、既存売上を前年売上合計で割った値です(同社 事業計画及び成長可能性に関する説明資料 2026年3月 p.19、2026年9月25日取得)。人数ではなく売上金額の比率です。 |
私たちは、指標の定義づくりと計測の設計を仕事にしています。ここから先は、その立場から書きます。8社の注記が決めていたのは3つ。分母を誰にするか、期間をどこで切るか、1を何で数えるか。先に決めると、同じ数字が社内で2つ出ることはなくなります。
いちばん揉めるのがここです。買った人すべてを分母にするか初めて買った人にするかで、新規が増えた月の動き方が変わります(同じ6人での数え比べがリテンション率とリピート率の違いの記事に)。
三つめに、分母を絞る選び方があります。ベクトルは優良顧客継続率の分母を「前月末時点の優良顧客数」に置き、優良顧客を、LTV水準(3〜5万円)に達し、直近1年以内に購入があり定期購入を継続している顧客と定めています(同社 決算説明資料 2026年2月期 p.23。原文[9])。AnyMindGroupは分母から、全体の使用比率が0.1%未満の顧客を除くと注記しています(同社 決算説明資料 2025年12月期 p.58。原文[10]。いずれも2026年9月18日取得)。絞るほど率は高く出るので、条件を書き残せば、あとから数え直せます。
月次か年次かで、同じ会社の率が別の顔になります。さらに、何か月ぶんを平均するかも決めます。Sansanは直近12か月平均(原文[13])、スマレジは12か月平均(原文[14])、セーフィーは過去12か月平均。シャノンは直近14か月の月次解約率の平均値とし、前年分は12か月だと注記しています(同社 決算説明資料 2025年12月期 p.6、2026年9月18日取得。原文[12])。決算期の変更で当期が14か月になったことに、平均の期間が合わせて動いています。
もうひとつは、カレンダーで切るか、初回購入からの経過で切るかです。カレンダーなら月ごとの推移が出て報告に向き、経過なら何か月目に離れるかが出て打ち手に向きます。
人を1と数えるのか、契約を1と数えるのか、金額を1円単位で数えるのか。1つの契約で複数の拠点を使う法人向けなら社や台、個人向けの定期購入なら人、が実務の置き方です。
単位が変わると、同じ出来事が違う大きさで出ます。金額を分母にすると大口の1件が抜けたときに率が大きく動き、人を分母にすると、小口が何人抜けても金額の落ち込みほどには動きません。
この3つを「分母・期間・単位」と短く呼びます。1行にして数字の横に置く。8社が注記でやっているのは、これです。データの持たせ方と毎月の出し方はデータ基盤・MAにまとめました。
すでに数字が動いていても、あとから定義を決め直せます。生データが残っていれば、遡って計算し直せます。
株式会社SaaTsuが上場121社の開示資料216本を「リピート率」の1語で全文検索した範囲で、この語を使っていたのは5社、率の数値が載っていたのは1社(アルー)でした(2026年9月18日・24日・25日取得)。アルーの値は法人向け教育事業の、年次の、売上金額ベースの率で、1社ぶんの実績です。海外のツールが示す目安はリテンション率とリピート率の違いの記事に。
上場121社の開示資料216本では、「リピート率」が5社13回、「継続率」「解約率」「退会率」「更新率」「churn」「NRR」のいずれかが46社でした(2026年9月18日・24日・25日取得)。内訳は継続率28社87回、解約率26社115回、退会率4社33回、更新率1社2回、churn2社13回、NRR2社17回です。2語以上が出る会社があるため、6語の社数を足しても46社にはなりません。
上場121社の開示資料216本を1社ずつ開いた範囲では、6語のいずれかを使う46社のうち、率の数値が載っていたのは21社でした(2026年9月18日・24日・25日取得)。あわせて、6語を使わず「定着率」「離職率」で働く人の残り方を数値で出す会社が、別に3社(ウィルグループ・シーユーシー・スプリックス)あります。数えている相手が違うので、21社の内数にはしていません。
会計上の見積りの説明に手がかりがあります。アルーは、のれんの減損を判定する将来キャッシュ・フローについて「既に取引のある顧客に対するリピート率や受注の獲得見込みを前提とした売上高の増加を主要な仮定としております。」と書いています(同社 有価証券報告書 2025年12月期 p.56、2026年9月25日取得)。監査報告書にも「リピート率の推定方法を検討した。」とあります(同 p.103)。決算の見積りに使われている、ということです。
分母を誰にするか、期間をどこで切るか、1を何で数えるかの3つです。上場8社が注記で定めているのも、この3つでした。ベースフードは顧客継続率を「1−(当月解約者/前月定期購入者)」と注記しています(同社 有価証券報告書 2026年2月期 p.8、2026年9月18日取得。原文[8])。分母は前月の定期購入者、期間は月次、単位は人。3つを1行にして数字の横に置けば、担当が替わっても同じ数え方を続けられます。
分母・期間・単位の3つが揃っていれば並べられます。自社ECの定期購入で、前月の定期購入者を分母に、月次で、人を単位に出しているなら、ベースフードの顧客継続率96.5%(2026年2月時点)と形が揃います(同社 有価証券報告書 2026年2月期 p.8、2026年9月18日取得)。MRRを分母にしたSansanやスマレジとは、単位が金額なので形が違います。まず自社の3つを書き出します。
リピート率とは、ある期間に買った人のうち2回以上買った人の割合です。分母を買った人すべてに置くか、初めて買った人に置くかで、同じ月から2つの数字が出ます。
開示から取り出せるのは、1社ぶんの実績までです。株式会社SaaTsuが上場121社の資料216本を調べた範囲で、この語を使っていたのは5社13回、率の数値が載っていたのは1社。法人向け教育の、年次の、売上金額ベースの率でした。
上場企業は、継続率と解約率のほうで書いています。6語のいずれかを使うのが46社、率の数値が載っているのが21社。6語を使わず「定着率」「離職率」で働く人の率を出す会社が、別に3社ありました。
自社で出すときに決めるのは、分母・期間・単位の3つです。8社が注記でやっているのもこの3つで、単位は人・社・台・件・円の5種類。1行で書き残せば、他社の数字と形が揃うかも、その場で判定できます。
出典
・アルー「事業計画及び成長可能性に関する説明資料」2026年3月ページを見る ── p.19 26〜28年度法人向け事業計画③(金額リピート率(既存売上/前年売上合計) 84.5%/100.6%/101.7%/98.2%/98.9%。101.7%以降は26〜28通期の計画値、売上高2,336〜3,326百万円、うち既存2,100〜3,076百万円、NPSでモニタリングし金額リピート率を100%で維持する)、p.66 大手企業における人材・組織課題(顧客単価向上・リピート率向上)。2026年9月25日に取得書けなかったこと
・業種別の平均を書いていません。数値をともなう会社が1社のため、平均を計算する材料がそろっていません。推計値も置いていません。[原文]引用した資料の記載
[1]アルー「事業計画及び成長可能性に関する説明資料」2026年3月 p.19:見出し「26~28年度法人向け事業計画③」/「24年でリピート率が落ちたため、対策としてアカウントパートナーなどフロント施策を実施し、25年で回復。」「サービス品質をNPSでモニタリングし、金額リピート率を100%で維持する」/表「24.通期~28.通期法人向け教育事業KPI計画」の列は 24.通期実績(24.01-24.12)/25.通期実績(25.01-25.12)/26.通期計画(26.01-26.12)/27.通期計画(27.01-27.12)/28.通期計画(28.01-28.12)、行は「売上高(百万円) 2,336 2,619 2,914 3,110 3,326」「うち既存 2,100 2,351 2,664 2,860 3,076」「うち新規 236 267 250 250 250」「金額リピート率(既存売上/前年売上合計) 84.5% 100.6% 101.7% 98.2% 98.9%」
[2]アルー「有価証券報告書」2025年12月期 p.56:「割引前将来キャッシュ・フローの算定は、経営者により承認された将来の事業計画を基礎に算定しております。将来の事業計画の策定においては、既に取引のある顧客に対するリピート率や受注の獲得見込みを前提とした売上高の増加を主要な仮定としております。」
[3]アルー「有価証券報告書」2025年12月期 p.103(監査上の主要な検討事項に対応する監査上の対応):「・既に取引がある顧客に対する年度別の予測販売見込みについて、リピート率の推定方法を検討した。」
[4]インティメートマージャー「事業計画及び成長可能性に関する事項」2025年9月期 p.37(小売領域):「購買・会員データを活用し、店舗・ECを横断した顧客体験の最適化や、リピート率向上施策を支援。」
[5]シーボン「有価証券報告書(第61期)」2026年3月期 p.49:「給与水準の向上、専門人財育成プラットフォームの整備等の人的資本への投資を加速させ、人材の採用・定着を強化することで、優れた研究開発体制の維持・構築や、熟練したフェイシャリストによる高品質なサービスの提供に繋がります。これにより、顧客満足度の向上からリピート率の改善、さらには売上高の持続的な成長へと繋げるサイクルを構築し、企業価値を高めてまいります。」
[6]ジーニー「有価証券報告書(第16期)」2026年3月期 p.97:「株式会社iHackは、美容、化粧品領域に特化したインフルエンサーマーケティング支援や、未経験から6ヶ月で美容クリエイターを目指す美容クリエイターアカデミー事業を展開し、高収益・高リピート率を誇る美容領域に強みを持つブランドマーケティング支援会社です。」
[7]北の達人コーポレーション「2027年2月期 第1四半期決算補足説明資料」p.45:「1年間の売上は、過去の実績やリピート率等の膨大なデータからシミュレーションした予測値だが、実際の広告運用でも同予測を用いて上限CPOを設定」
[8]ベースフード「有価証券報告書」2026年2月期 p.8:「(注)顧客継続率は1−(当月解約者/前月定期購入者)で算出」/同ページ本文「なお、2026年2月時点でのサブスクリプション会員数は23.5万人、顧客継続率は96.5%(注)となっております。」(自社ECの節)
[9]ベクトル「決算説明資料」2026年2月期 p.23:「※優良顧客とは商品特性に応じた採算性の基準となる一定のLTV水準(3~5万円)に達し、かつ直近1年以内に購入実績があり、定期購入を継続している顧客」「※優良顧客継続率とは前月末時点の優良顧客数に対し、当月末時点でも優良である顧客の割合」「※本スライドはD2Cのみを対象として記載し、他の販売チャネルを除く」/継続率の推移「95.32% 96.72% 96.25% 95.07% 96.18% 96.33% 96.31% 96.03%」
[10]AnyMindGroup「決算説明資料」2025年12月期 p.58:「(2)月間解約率とは、前四半期末時点の顧客(全体の使用比率に対して0.1%未満の顧客を除く)の数に対する当四半期に離脱した顧客企業数の割合を月平均したもの」/「支援パブリッシャー数 1,771」「月間解約率 (2) 約1.0%」
[11]セーフィー「有価証券報告書」2025年12月期 p.13(同社グループについての記述。前略):「…直販NRR(注4)は109.9%、販売パートナーNRR(注4)は117.0%、全社平均月次解約率(注5)は0.8%になっております。」/「3.課金カメラ台数:各四半期に販売したカメラ台数ではなく、各四半期末時点で稼働・課金しているカメラ台数。」/「5.平均月次解約率:前月末における課金カメラ台数に占める、当月中に解約に伴い減少した月額課金台数の割合の過去12ヶ月平均値」
[12]シャノン「決算説明資料」2025年12月期 p.6:「解約率(件数ベース) 1.1% (前年期末時点:1.3%)」「* 直近14か月(前年分は12か月)の月次解約率の平均値」
[13]Sansan「有価証券報告書」2026年5月期 p.32:「「Sansan」…直近12か月平均月次解約率(注2) 0.49% 0.55% +0.06pt」「「BillOne」…直近12か月平均月次解約率(注2) 0.33% 0.34% +0.01pt」「(注) …2.各サービスの既存契約のMRRに占める、解約に伴い減少したMRRの割合」
[14]スマレジ「有価証券報告書(第21期)」2026年4月期 p.6:「「スマレジ」の解約率(注2)は0.48%となっており、ユーザーの要望を満たし、利便性を高めることで継続契約を維持しております。」/同 p.8:「(注2)解約率 MRRチャーンレート(2025年5月から2026年4月までの12か月平均)を記載。MRRチャーンレートとは、当月失った月次収益を先月末時点の月次収益で除すことで計算される実質解約率です。」
[15]ウィルグループ「2026年3月期 決算補足資料」p.15:「*2:定着率=集計時点在籍人数÷(1年前在籍人数+1年間入社人数)÷100」/同 p.6(列は「26.3期 計画」「26.3期 実績」「計画比」「25.3期 実績」の順):「定着率 (建設技術者領域) 71.5 % 70.8 % -0.7 pt 68.4 %」
[16]シーユーシー「有価証券報告書」2026年3月期 p.18:「資格取得支援制度の対象職種の拡充等のキャリア開発及び育成支援を実施した結果、離職率は前連結会計年度比0.3ポイント減少の21.7%となりました。」「社内表彰制度の活用による自律的なウェルビーイング推進等のエンゲージメント向上施策を継続して実施した結果、離職率は前連結会計年度比3.2ポイント減少の12.3%となりました。」
[17]スプリックス「有価証券報告書」2025年9月期 p.12(同社グループについての記述。前略):「…豊富な実績と経験で得た手法を障がい者の方の支援方法に活用し、精神障がい者の一年後職場定着率は100%と平均職場定着率49.3%を大幅に上回っております。」
[18]オプティム「2026年3月期 決算説明会」p.15(アグリテック事業の事業ハイライト):「継続率 2025年実施し2026年も継続いただくお客様の継続率」「※ドローンでの散布において…」(続く注記は同社調べである旨と2026年2月8日時点)/「生産者・JAなどの98%が2027年3月期も本サービス利用の継続を希望しており、非常に高い評価をいただいています。」
[19]RIZAPグループ「2027年3月期 第1四半期決算補足資料」p.24:「チョコザップ退会率の推移」「※ 各月の退会者数(休会中会員を含む)を前月末時点でのアクティブ会員数(休会中会員含む)で割った値。2022年7月の値を1.00として指数で記載」「退会率(指数)」
執筆者
永野 陽平
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